ROI（投資利益率）とは？計算式やマーケティングでの活用方法を解説！

「ROI（投資利益率）という言葉を最近よく耳にするものの、必要性や計算方法がまだよく分かっていない」という方も多いかもしれません。ROIは「投資に対してどれだけ利益などのリターンがあったか」を示す数値のことで、施策や事業の成否を判断するために活用されています。正しい計算式を覚えておくことで、マーケティング施策の成果分析や改善もスムーズに実施できるようになるでしょう。

そこで本稿では、「そもそもROIとは？」という基本的な部分から、「ROIの計算方法」や「ROASとの違い」、「ROIを高めるポイント」まで分かりやすく解説します。また、マーケティング領域におけるROIの具体的な計算例も紹介しますので、ぜひ施策の成果を高めるために参考にしてみてください。

そもそもROIとは？

そもそも「ROI（アール・オー・アイ）」とは、どのような意味の用語なのでしょうか。
ここでは、似た言葉である「ROAS（ロアス）」との違いも含めて解説します。

（1）ROIの意味

ROIとは、「Return On Investment」の略語であり、日本語で「投資利益率」や「投資対効果」と訳されます。具体的には、ある事業や施策において、「投資額に対してどれだけ利益があったのか」をパーセントで示す指標です。ROIの値が高いほど、その事業や施策は投資に対する利益が大きく、費用対効果が高いことになります。

例えば、マーケティングにおいて、同期間に実施した「バナー広告A」と「バナー広告B」のROIを比較するとしましょう。仮に「バナー広告A」のROIが50%、「バナー広告B」のROIが100%であれば、その企業では「バナー広告B」の方が高い費用対効果を挙げており、効果的に投資できているということを意味しています。

このようにROIはビジネスの成否を端的に比較・判断するための指標として、幅広い業界で活用されています。

（2）よく似た言葉「ROAS（ロアス）」とはどう違う？

ROASとは、「Return On Advertising Spend」の略語であり、日本語で「広告の費用対効果」や「広告費用の回収率」と訳されます。主に広告施策において、「広告への投資額に対してどれだけ売り上げがあったのか」をパーセントで示す指標です。ROASが高いほど、広告費が商品やサービスの売り上げにつながっていることになります。

ROIもROASも、事業や施策の「費用対効果」を示す指標であることは同じです。ただし、ROIの場合は「利益」、ROASの場合は「売り上げ」をベースにしています。ROASは利益を計算する必要がないため、素早くPDCAを回したい広告施策には適した指標です。一方のROIは、「どれだけ利益を出したか」を追求するため、よりビジネスの本質に近い指標と言えます。いずれも有効な指標であるため、状況によって使い分けることが大切です。

ROIはなぜ重要視されているのか？

ROIはなぜさまざまな分野・業界で注目され、活用されているのでしょうか。
ここでは、ROIが重要視されている理由について解説します。

（1）金額の規模にかかわらず、成果を比較できる

ROIを活用すれば、金額の規模に関係なく、さまざまな事業・施策の採算性を比較できます。例えば、同業態の飲食チェーン店AとBを比較した際、A店の利益は「1,000万円」、B店の利益は「500万円」だったとしましょう。一見すると、A店の方が成功しているように思えます。しかし、仮にA店のROIが「50%」、B店のROIが「200%」だったとしたら、B店の方がはるかに高い費用対効果を生んでいるのです。このように売上金額だけにとらわれずに本質的な成果を可視化できるため、ビジネスの成否をより冷静に判断しやすくなるでしょう。

（2）事業・施策の改善につなげやすくなる

ROIの結果を生かすことで、事業・施策の改善にもつなげやすくなります。例えば、できるだけROIの高い事業に経営資源を集中させたり、ROIの極端に低い事業は撤退を考えたりという経営判断もしやすくなるでしょう。マーケティング施策についても、ROIの高い広告や手法に予算をかけた方が、より高い利益につながります。このように事業や施策の成功を目指しやすくなり、企業としての長期的な成長を図れる点も大きなメリットです。

（3）競合分析に活用できる

自社の事業・施策だけでなく、競合他社のビジネスを分析できるのもROIの利点です。例えば、同業他社が決算報告書を公開している場合、利益額と投資額からROIを計算できます。仮に自社の事業の方がROIの値が低ければ、「他社より高い採算性を出すために」という視点で経営戦略の改善に取り組むこともできるでしょう。

ROIの計算式とは？

ROIは、具体的にどのように計算すればよいのでしょうか。
ここでは、ROIの計算式や、事業全体・マーケティング施策におけるROIの計算例を紹介します。

（1）ROIの計算式

ROIの計算方法は非常にシンプルで、「利益額」を「投資額」で割り、100をかければ導き出せます。
計算式にまとめると、以下のようになります。

◆「ROI（%）＝利益額 ÷ 投資額 × 100」

「利益額」は業界や分野によって計算方法が異なりますが、一般的には「利益額＝売上額－（売上原価＋投資額）」で計算します。「利益額は、売り上げから、売り上げを出すために使ったコストを引いた金額」と考えるとスムーズです。

ROIが100%以上であれば、投資した金額を上回るだけの利益が生まれていることを意味します。ROIが100%未満（0%より上）の場合は、利益は出ているものの、投資効率としてはあまり良くない状態と言えるでしょう。仮にROIがマイナスの場合は、コストが売り上げを上回っているため、その事業・施策は赤字ということになります。

（2）【計算例1】事業におけるROI

ROIの活用方法をイメージしやすいよう、ある事業におけるROIの計算例を紹介します。
事業Aの利益額が「1億円」、投資額が「2,500万円」だったとしたら、ROIは以下のように計算します。

◆事業AのROI（%）＝1億円 ÷ 2,500万円 × 100＝ 400（%）

（3）【計算例2】マーケティング施策におけるROI

ROIは、マーケティング施策の投資効率を計算する際にも活用されます。
例えば、マーケティング施策Bから生まれた利益額が「500万円」、マーケティング施策Bにかけたコスト（投資額）が「1,000万円」だとしたら、ROIの計算式は以下のようになります。

◆マーケティング施策BのROI（%）＝500万円 ÷ 1,000万円 × 100＝ 50（%）

ROIを活用する際の注意点とは？

ROIは費用対効果を測るために有効な指標ですが、活用に適していない場面があるのも事実です。
ここでは、ROIを活用する際の注意点について解説します。

（1）異なる業種間の比較には向いていない

ROIは、異なる業種間における成果の比較には適していません。例えば、金融業界と飲食業界ではビジネスの仕組みもルールも異なるため、ROIの単純比較が難しいのです。実際、ROIが高くなりやすい業界・低くなりやすい業界があります。そのため、ROIを活用する際は、同じ業界のビジネス・施策間で比較するようにしましょう。

（2）長期的な利益の評価が難しい

ROIは、四半期や半期といった一定期間における利益額をベースに計算します。そのため、どうしても短期的な利益に着目せざるを得なくなり、長期的な利益を評価できません。事業・施策によっては「現在は赤字だが、長期的には利益を見込める」というものもあるでしょう。そうした事業・施策は、ROIの計算が難しいと言えます。

（3）数値化できる部分しか評価できない

ROIは、あくまで「金額」として数値化できるものしか評価ができません。逆に言えば、金額として表すのが難しい事業上の利益は、ROIを用いた評価には適していないということです。特にマーケティング施策では、知名度の向上やブランディングなどを目的にすることもあります。その際には、ROI以外の指標を活用することが賢明でしょう。

マーケティング施策でROIを高めるポイントとは？

マーケティング施策に関して、今よりもROIを高めたいという方が多いのではないでしょうか。
ここでは、マーケティング施策においてROIを向上させるためのポイントについて解説します。

（1）ターゲティングの精度を高める

マーケティング施策でROIを高めるには、いかにムダを減らし、高い利益を挙げるかを考える必要があります。その点、ターゲティングを見直し、最適な相手にメッセージを届けることは1つの戦略です。そもそもターゲット設定が誤っていると、広告や販促のメッセージが相手に響いていない状態になり、売り上げにもつながりません。

そのため、一度マーケティングファネルを活用し、狙うべきターゲットを見定めることが大切です。「潜在顧客と顕在顧客のどちらを狙うのか」「ターゲットは今購買プロセスのどこにいるのか」などが明確になっていれば、広告や販促で発信すべきメッセージも最適化されるため、マーケティング施策のROIも高められるでしょう。

マーケティングファネルについて詳しく知りたい方は、『マーケティングファネルとは？3種類のファネルと活用法を徹底解説！』の記事も併せてお読みください。

（2）Webマーケティングの施策を充実させる

ROIを高めるためには、ターゲットだけでなく施策そのものも見直しが必要です。近年は特に新型コロナウイルス感染症（COVID‑19）の影響で対面での集客が難しくなっており、オフライン施策ではターゲットに接触できないケースも増えています。だからこそ、施策をWebマーケティングに切り替えることで、成果を改善できることもあるでしょう。

特にWebマーケティング施策は、ターゲットを細かく設定してアプローチできるのが特徴です。また、効果をデータとして可視化しやすいので、こまめにPDCAを回して施策を改善することもできます。そのため、Webマーケティング施策を積極的に展開することで集客効率や利益も高まり、ROIの向上も期待できるでしょう。

Webマーケティングについて詳しく知りたい方は、『Webマーケティングの基礎、代表的な施策とその重要性を解説』の記事も併せてお読みください。

（3）MAツールで生産性を高める

「マーケティングにおけるムダを省き、生産性を高める」という観点では、MA（マーケティングオートメーション）ツールの導入も効果的です。MAツールを活用すれば、顧客ニーズに応じて個別に最適なメールを自動配信できたり、LP（ランディングページ）の作成を自動化できたりします。つまり、より少ない労力でマーケティング施策の成果を高められるということです。結果的に「コストの削減」「利益向上」につながり、ROIの上昇も期待できるでしょう。

MAについて詳しく知りたい方は、『マーケティングオートメーションで何ができる？効率的な営業を実現するために知っておきたいこと』の記事も併せてお読みください。

まとめ：マーケティングでROIを高めるには、集客方法の定期的な見直しを

ROIで施策を分析した後は、実際に改善まで取り組むことが大切です。マーケティングに関しても「どのように集客コストを下げるか」「どうすれば成果を高められるのか」を入念に検討し直すことで、ROIの向上につなげやすくなります。特に近年はBtoBマーケティングにおいて、顧客の情報収集がオンライン化している状況です。そのため、今後はWebマーケティング施策への注力が、ROI向上の1つのカギになってくるでしょう。

ROI向上を目指せるWebマーケティング施策の1つに、「オンライン展示会」があります。

「DMMオンライン展示会」は、DMM.com主催のオンライン展示会に低コストで出展できるサービスです。低コストだからこそ、オフライン展示会よりもコストを大幅に抑えながら、リードの獲得を図れます。つまり、「マーケティング投資額」を下げつつ、「利益額」の向上を目指せます。
オンライン展示会への出展に興味をお持ちの際には、ぜひお気軽にお問い合わせください。