オンライン展示会の経験は、今後のビジネスチャンスに大きな差をつけるのか

株式会社テレビ東京
アニメ・ビジネス本部 アニメ局 アニメ事業部
統括プロデューサー 秋間眞良 様
オンライン展示会の経験は、今後のビジネスチャンスに大きな差をつけるのか
出展目的
リードの獲得
課題
全く接点のなかった企業様と機会創出したい
成果
多数の商談から新たなビジネスにつながった

これまで全く接することのなかった企業様と、
機会創出をしたい

オンライン展示会へのご出展は初めてだったそうですね。今回、ご出展を決められた理由は何だったのでしょうか。

一つ目の理由は、我々が新しい出会いを求めていたということです。新作アニメを製作するにあたり、製作委員会の組成を行うのですが、最近は弊社が自ら幹事会社となって組成していくことが増えています。従来のパートナーだけでなく、アニメに興味をお持ちの方々、新しいビジネスを展開したいとお考えの方々とご一緒したいと思っていたんです。そういった方々と巡り合えて、新しいことにチャレンジできればと。それはアニメ業界にとっても有益なことにつながるなと考えていました。

実際に出展社のリストを拝見すると我々がお付き合いをしたことのない、さまざまな社名が並んでいました。そこに興味を持ったことが、DMMオンライン展示会に出展した理由として大きかったです。

二つ目の理由は、コロナ禍という昨今の状況が大きかったと思います。多種多様なリアルイベントが実施しにくくなっている状況下で、商談の機会が減っていました。私は普段、対面で商談することが多く、その場で直接お話をすることに意義を感じていたんです。昨今はそれができないことに難しさを感じていました。

インタビューの様子

会期中は常に商談が入り、
人脈もプレゼンの機会も 得ることができた

オンライン会場の設営や運営、商談の手ごたえはいかがでしたか。

オンライン展示会に出展すること自体が初めてだったので、オンライン会場の設営にはもっと手間がかかると思っていたんです。ところがDMMさんの手厚いサポートがありまして、とてもスムーズに設営できました。

システムを実際に使ってみると、オンライン上にON(商談スペース)とOFF(交流ラウンジ)が作られていて、RPGゲームをやっているような感覚で展示会マップを歩いていると、たちまち誰かから声をかけていただけるんです。単純なZoom会議とは違って仮想空間があるからこそ、リアルのイベント会場に行っているかのような感覚を味わうことができました。

当初は、はたしてどれくらいの方が我々のブースにアクセスしてくれるのか正直、不安なところもありましたが、結果的には会期中ずっと商談の予定が入るという盛況ぶりでした。ありがたいことに空き時間がほとんどなくて、トイレに行く間もありませんでした(笑)。次回参加のおりにはもっと人員を増やし臨ませていただきたいと考えています。

会期終了後、弊社内で今回の報告を行いまして、今後、オンライン展示会を経験したことのある人とない人では、今後のビジネスチャンスに大きな差がつくかもしれないという話をしました。人脈も得ることができるし、何よりこういう機会で相手に何をプレゼンすればいいのか、オンライン上で簡単に試すことができます。より多くの人にこのオンライン展示会を経験してほしいと思っています。

インタビューの様子

オンライン展示会で 巡り合えた幅広い企業と、
その後のビジネスにつながった

実際に新しい出会いはありましたか。

これまでお会いしたことがなかったような企業の方とお会いすることができまして、その後、ビジネスにつながっているケースがあります。たとえばオンラインくじのメーカーさんや大手総合量販店さんと出会うことができたのはとても大きかったですね。大手総合量販店さんは今、アニメグッズの販売コーナーを拡大されているそうで、そういった市場の変化を知ることができたのは我々にとっても大きな収穫でした。

驚いたのは、アニメの原作になる作品をお持ちの企業さんや、東京から離れた福岡の企業さんからもアクセスがあったことです。本当に幅広い出会いがあったなと思います。

今、アニメ業界は従来の放送、映像パッケージの販売だけでなく、配信やグッズ販売、海外への展開など幅広い展開を見せています。おりしも、映画の分野で大ヒット作が出現したおかげでアニメ業界に注目が集まっています。

今回出会うことができた方々が、アニメ業界により深く参加してくださったら、業界にとっても大きなことですし、DMMオンライン展示会の賜物だと思います。

インタビューの様子

本事例は2021年5月時点の情報です

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株式会社テレビ東京様
株式会社テレビ東京 https://www.tv-tokyo.co.jp/
設立
1964年4月12日
資本金
89億1,095万7,000円
社員数
763名[2021年3月31日現在]
事業内容
テレビ放送事業 地上波放送を中心とした放送事業および放送番組などを二次的に利用する権利、その他放送から派生する権利を利用する事業を中心としたライツ事業

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